国際会議で働いた名古屋のホテル
単発の派遣の仕事で、国際会議のセミナーの受付やフロア通訳を担当した。名古屋のホテルであったのだが、普段絶対泊まらない高級なホテルもあった。ジャズのシンガーが生歌を披露する中、豪華なビュッフェを各国の代表者が楽しんでいた。普段入れるような場所ではないので、緊張した。その名古屋のホテルも、一大イベントに力が入っていたと思う。
今、海外にいる。バカンスを兼ねて旅行中。日本に帰る頃、姪の結婚式があり参列予定。海外からのホテルの予約上手く出来るか不安だ。そんな時、姉妹というのは助かる。妹に連絡して、海外からのホテルの予約をお願いした。後は、返事待ち。ホテルの予約が取れていれば日本に帰っても寝る場所がある。妹は、色々姉の面倒を見てくれる。感謝
トヨタ自動車は６日、東日本大震災の影響で操業停止している国内工場の完成車生産を１８日にほぼ一斉に再開する方針を固めた。宮城県にある子会社のセントラル自動車宮城工場など被災地の２工場はライフラインの復旧状況などを見ながら１８日の再開を判断する。
部品メーカーの復旧が進むなどして、部品調達に一定のメドがついた。ただ部品調達量に制約があることから、再開しても稼働率は半分程度にとどめ、水曜日は操業停止とする見通しだ。宮城県内に４月末で生産を移管するセントラル自動車相模原工場（相模原市）は、在庫部品を使い切る必要もあるため、一斉再開に先立ち１１日から小型車２車種の生産を再開する。
トヨタは震災後の３月１４日から国内での完成車生産を一斉に停止。同２８日に愛知、福岡両県の２工場で「プリウス」などハイブリッド車（ＨＶ）３車種に限って生産を再開したが、他１５工場では操業停止が続いていた。震災による減産分は８日までで約２６万台に上る見込み。
一方、北米でのトヨタ車生産は、日本からの部品輸送に時間がかかることなどから、４月下旬にも一時的に中止する可能性がある。【鈴木泰広、工藤昭久】
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米時間の６日（日本時間７日朝）に発表されるトヨタ自動車と米マイクロソフト（ＭＳ）の提携で、ＭＳがトヨタのＩＴサービス子会社「トヨタメディアサービス」（名古屋市）に出資する方針であることが明らかになった。同子会社はカーナビゲーション向けに地図更新などの情報サービスを提供している。ＭＳは出資を通じ、カーナビなど車載端末向けのソフトをトヨタと共同開発することなどを検討する。
またトヨタが家庭用電源で充電できるプラグインハイブリッド車（ＰＨＶ）を１２年に発売するのに合わせ、両社はＰＨＶの蓄電池とＩＴ技術を活用して電力を効率的に使うシステムも共同開発する方針。ＭＳが手がける、ＩＴを駆使して電力を有効活用する次世代送電網（スマートグリッド）技術を取り込むことで、トヨタはＰＨＶを進化させたい考えだ。【工藤昭久】
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トヨタ自動車とマイクロソフト（MS）は7日、MSのクラウドプラットフォーム「Windows Azure」をベースとしたトヨタの次世代テレマティクス向けグローバルクラウドプラットフォームの構築に向けた戦略的提携について基本合意した。
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トヨタは2012年の市販をアナウンスしているEVおよびPHVのテレマティクスサービスの展開にあたり、マイクロソフトの「Windows Azure」を採用する。両社は、2015 年までに共同で独自のグローバルクラウドプラットフォームの構築を目指していくとする。
トヨタは2010年10月にスマートグリッドへの取り組みの一環として、人と車と住宅をつなぎ、エネルギー消費を統合制御する「トヨタスマートセンター」を発表、青森県六ヶ所村や愛知県豊田市などで実証実験を実施しているが、将来的にはWindows Azureベースのプラットフォームを活用しグローバル展開を図っていくとする。
今回の提携に際し、トヨタグループのIT業務を担うトヨタメディアサービス（TM）がグローバルクラウドプラットフォーム構築の業務をトヨタから請け負う。TMは10億円の増資を実施し、MSとトヨタ両社この増資に応じ出資する。具体的な出資金額などの詳細については今後調整していくという。
《レスポンス 北島友和》
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夏場の電力供給不足に対応するため、百貨店の業界団体、日本百貨店協会が加盟各社を輪番で休業させる方向で検討に入ったことが６日、分かった。企業ごとに平日の曜日を決めて休業する方式が有力。すでに首都圏に店舗のある百貨店各社は検討に入っており、今月下旬までに具体策をとりまとめたい考え。百貨店業界では、年間休業日数を定めた大規模小売店舗法が００年に廃止されて以降、定休日がなくなったが、今回の案が実現すれば、約１０年ぶりの「定休日」復活となる。
輪番休業の方式は、例えば、ある百貨店が月曜日に首都圏など東京電力管内の系列店を原則的に休業し、別の百貨店が火曜日に同様の措置を取るというように曜日ごとに交互に休む案を軸に検討されている。百貨店業界は、従来の営業時間短縮などでは、政府が想定する「夏場のピーク時の２５％以上の需要削減」は困難と見て、輪番休業の検討に入った。【井出晋平、谷多由】
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